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当ブログでも何度か取り上げてきたHPVワクチンについては、

Gardasilの販売元Merck社の強引な売り込みロビーがひんしゅくを買い、
却って米国の親のワクチン不信を一層深めて、接種率の伸び悩みにつながったことを
手痛い教訓事例として米国メディアが何度も取り上げており、

昨年、FDAが男児対象にGardasilを認可したことについても、
女児への接種で読みが外れたMerck社が男児をターゲットに挽回を狙っているという読みも
頻繁に目にはしていたのですが、

6日付のChicago Tribuneが、
「ワクチン嫌いの親、今度は男児狙いに警戒強める」とのタイトルで
この問題を取り上げていました。

Vaccine-wary parents guarded over new pitch to boys
The Chicago Tribune, May 6, 2010


この記事によると、
2009年のMichigan大学の調査で、
親の8人に1人に、推奨されているワクチンを拒否した経験があり、
最も多くの人が拒否していたのはHPVワクチン。

調査に参加した人の56%もが子どもに接種させない決断をしている。

そうした状況に対して、
Merck社の男性HPV顧問委員会のメンバーである感染症の専門医は
13歳から17歳の女児のうち、推奨される3回をフルに接種したのは
20%にも満たない、と明かし、

「女性全員に接種できていれば、男児に接種しなくたって済んだんだ」と。

ただし、FDAは9歳から26歳の男性向けに認可はしたものの、
男児の推奨接種スケジュールに加えることまではしていない。

女児の場合、子宮頸がんのリスクを下げるとされているが、
男児の場合にはHPVは性器イボと、ごく稀な癌の原因となるとされるのみで、

(ただし、この記事の読者コメントにもあるし、他の記事にもありますが、
女児で子宮頸がんの原因となるHPVのタイプは200種類だかあって、
ワクチンが有効なのは、そのうちの4タイプについてのみ)

特に男児への有効性については、まだエビデンスが足りない、とする医師や、

そもそも、子どもの時に感染したものが20年から40年も経ってから
癌の発症にどのように関わるのか、データが十分ではない、との声も。

また2009年8月の 米国医師会雑誌の社説は
Gardasilの治験結果が十分に検討されないうちに、
既に医師らへの情報提供キャンペーンがスタートしていたなど、
あまりに素早く市場に出されたのではないか、と懸念。

著者のDr. Charlotte Haugは、HPVワクチンの長期的な効果に疑問を呈し、
HPVに感染したとしても、多くの場合、定期健診で癌は防げると語って、
女性はワクチンのリスクと子宮がんの可能性とを秤にかけて検討するよう、提言している。



【関連エントリー・日本】
「HPVワクチン」検索結果の怪(2008/9/2)
朝日のワクチン記事にも「米国では」の印籠(2009/8/8)

【HPVワクチン関連エントリー・海外】
CDCが11,12歳に髄膜炎、百日咳、子宮がんのワクチン接種を呼びかけ(2008/9/2)
英国でHPVワクチン義務化、親の反発必至(2008/9/5)
今度は乳がん予防のワクチンだと(2008/9/15)
ノーベル賞選考過程にHPVワクチン特許持つアストラゼネカ関与の疑惑(2008/12/18)
CA州で女児4人に1人がHPVワクチンを接種(2009/2/21)
HPVワクチン普及目的で保健当局が学校に女児の個人情報を要求(NZ)(2009/4/3)
3医学会がHPVワクチン製造元の資金で学会員にワクチンを推奨(2009/8/19)
2009年8月21日の補遺(Washington DCの学校で事実上義務化との情報あり)
HPVワクチン接種後に13歳女児が死亡(英)(2009/9/29)
2009年12月24日の補遺(CDC前センター長がMerck社のワクチン部門責任者として天下り)
CDC前センター長はHPVワクチン売ってるMerck社のワクチン部門トップに天下り(2010/3/9)
2010.05.13 / Top↑
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